1. 会社の情報

① 事業所名

会社の正式名称です。

② 所在地

会社の本部の住所です。所在地と就業場所が異なる場合があります。

③ 従業員数

正社員だけでなく、契約社員、アルバイト・パートなど、その会社で働く人の総数です。会社の規模を知る目安になります。「企業全体」は企業全体の合計人数。「就業場所」は実際に働く場所の従業員数です。

④設立

会社が設立された年です。

⑤ 資本金

事業を運営するための資金のことで、会社の規模の目安になります。会社の価値を表すものではありません。

⑥ 事業内容・会社の特長

会社の大まかな仕事内容や魅力など。

2. 仕事の情報

⑦ 雇用形態・就業形態

正社員：直接雇用で、雇用期間に定めがなく、フルタイムのもの
正社員以外：臨時社員、契約社員、派遣社員など（雇用期間が定められている場合は「雇用期間」に記載があります）
就業形態の欄には、「派遣・請負ではない」「派遣」「紹介予定派遣」「請負」のいずれかが表示されます。

⑧ 職種

募集する職業の種類です。

⑨ 求人数

採用予定人数です。

⑩ 仕事の内容

自分のやりたい仕事かどうかをしっかり確認しましょう。将来見込まれる仕事内容の変更範囲や職種間の異動についても記載されます。

⑪ 必要な知識・技能等（履修科目）

仕事をするにあたって必要な資格や条件など。

⑫ 就業場所

実際に働く場所です。事業所の所在地と異なる場合があります。

⑬ マイカー通勤

車での通勤が可能かどうか。駐車場が有料の場合もあるため、「求人条件にかかる特記事項」欄をよく確認しましょう。

⑭ 転勤の可能性

転勤の可能性がある場合は、「補足事項」欄に転勤の範囲の記載があります。

⑮ 試用期間

使用期間がある場合や、期間中の労働条件が異なる場合は「補足事項」欄に記載があります。

⑯ 受動喫煙対策

就業場所の受動喫煙防止のための取り組み内容について。

3. 労働条件等

⑰ 加入保険等

各種保険制度の加入状況が記載されています。
雇用（雇用保険）：失業した場合などに支給
労災（労災保険）：業務上の病気・ケガなどの場合に支給
健康（健康保険）：業務外の病気・ケガなどの場合に支給
厚生（厚生年金保険）：高齢になった場合、障がいが残った場合、死亡した場合などに支給
財形（勤労者財産形成促進制度）：働く人の財産形成促進のための貯蓄制度
退職金共済：従業員の退職金を社外に積み立てる制度

⑱ 入居可能住宅

「単身用あり」「世帯用あり」「なし」のいずれかが表示されます。利用条件や宿舎費用などがある場合は、「求人条件にかかる特記事項」欄に記載されています。

⑲ 通学

働きながら通学する場合、通学を支援する制度があればこの欄に記載されています。

⑳ 賃金形態等

お給料の単位です。
月給：月単位で計算される賃金
日給：日単位で計算される賃金（日払い支給とは限りません）
時給：時間単位で計算される賃金
年俸：年額が決められ、各月に分けて支給

㉑ 賃金等

「現行」の場合は、採用予定者の賃金がまだ決定していないため、前回の新卒採用の賃金が参考として記載されています。「確定」の場合は、採用予定者の賃金が決定しています。

㉒ 手当

基本給のほかに毎月支給される賃金です。営業手当、職務手当など、会社によってさまざまな種類があります。

㉓ 通勤手当

毎月支給される「通勤にかかる交通費」です。実費ではなく、会社規定の計算方法で支給される場合があります。

㉔ 昇給・賞与

昇給（基本給が上がること）：最初の一年間に昇給する金額が記載（会社・個人の業績によって変動することがあります）
賞与（会社からのボーナス）：前年度実績

㉕ 就業時間

勤務する時間です。「変形」や「交代制」などの場合もあり、わからないときは学校の進路指導の先生やハローワークに聞いてみましょう。

㉖ 時間外

早出出勤や残業のこと。時期によって時間に差がある場合があります。

㉗ 休日等

完全週休二日制の場合は「週休二日制」欄に「毎週」、隔週の場合は「隔週」と記載されています。年間休日数も確認しましょう。

㉘ 有給休暇

通常の休暇以外の「給与が出る休暇」の日数です。

4. 選考

㉙ 選考日

複数応募が「可」の場合、記載の期日以降は他の求人との併願が可能です。

㉚ 応募前職場見学

就職希望先を決めるための参考に、企業を見学すること。仕事内容の理解を深めたり、職場の雰囲気に触れたりして、自分に合うかどうかを判断できる機会です。求人票を見て疑問に思ったことも確認しましょう。
※参加の有無によって採否を決定するものではありません

㉛ 選考場所

事業所や就業場所と異なる場合があります。

㉜ 選考方法

適性検査やその他の選考方法がある場合は、具体的な記載があります。

5. 補足事項・特記事項

㉝ 補足事項・特記事項

企業の特長や研修制度、労働条件、試用期間に関する内容など、重要な情報が記載されていることも多いため、見逃さないようにチェックしましょう。

青少年雇用情報

㉞ 募集・採用に関する情報

過去3年間の新卒採用者数・離職者数、過去3年間の新卒採用者の男女別人数、平均勤続年数が確認できます。業界や企業の規模にもよりますが、参考になるデータです。

㉟ 職業能力の開発及び向上に関する取組の実施状況

研修制度や自己啓発支援、資格の取得補助など、社員を育成するための取り組みについて。

㊱ 職場への定着の促進に関する取組の実施状況

時間外労働の実績、有給休暇の取得日数、育児休業の取得状況、役員に占める女性の割合などが確認できます。